従業員サポートプラン

従業員サポートプランとは

個々の従業員とその家族を対象とし、必要なメンタルヘルスのケアや情報配信、さまざまな手段で相談できる窓口の開設などを行います。各種サービスを必要に応じて組み合わせて作り上げるプランです。

プランの対象者

対象従業員の家族
→雇用形態(正社員、契約社員、派遣社員、パート・アルバイトなど)や事業所単位での指定が可能です。

プランの契約と料金

・契約は一年単位です ・料金はプラン対象者の数と組織規模、プラン内容により決定します

プラン内容

貴社の要望、抱える課題、人数規模により以下の内容から組み合わせてプランを作成し提案します。

1.外部相談窓口の設置

従業員とその家族を対象として、仕事やプライベートの悩み、健康上の心配などについて、こころの健康の専門家と相談できる外部相談窓口を設置します。相談者自身についての相談はもちろんのこと、従業員にとって身近な存在である家族が従業員の不調に気づいた際に、当窓口にて専門家に相談しつつ適切に対処するよう支援することも可能です。
相談者のうち医療的ケアが必要な方に対しては丁寧に受診勧奨を行っており、適宜、全国の専門医療機関の案内も行っています。その他、カウンセリング機関、教育機関、各種社会資源の案内など、相談者の状況に応じた情報提供を行います。

○職場との連携について
相談者の様子から、職場での配慮が必要な状態であるなどの理由で社内の人事労務担当者や産業保健スタッフが把握した方が良いと判断される場合、相談者の了承を得て職場と連携することを心がけています。また、自傷他害の恐れがある場合は、当センター精神科医の指示のもと危機介入を行います。守秘義務を超えて即座に担当者に連絡し、その後の対応について連携・支援します。

○ICTカウンセリング・電話相談
ICTを用いたカウンセリング、および電話相談のサービスが可能です。ICTカウンセリングでは、同一のカウンセラーによる継続したカウンセリングが可能です。電話相談は匿名性を保ちながら、気軽な相談窓口としてのご利用が可能です。

○メンタルヘルストピックス配信
月に1回メンタルへルスに関するトピックスと貴社におけるMPSサービス利用方法を明記した広報物(こころの通信)を配信します。従業員とその家族のメンタルヘルスへの関心を喚起し、メンタルヘルスに関する知識の普及と相談窓口の利用促進等を図ります。社内イントラや社内報、ポスターなどの掲示物や紙面での配布物として活用いただけます。

○相談促進ツール
従業員サポートプラン導入時に、従業員に対して窓口を周知し、利用を促進するためのツールを提供します。メール添付、イントラ掲載、ポスター掲示などが可能なチラシやストレスチェックができるリーフレット、窓口案内の記載されたマグネットなどを用意しています。
・相談窓口案内ツール
・相談促進標準セット(リーフレット・マグネット)
・オーダーメイドツール

2.対面カウンセリング(MPSセンターに通える従業員のみ対象)

従業員から対面カウンセリングの希望があった場合、カウンセラー(臨床心理士、精神保健福祉士、産業カウンセラーなど)が相談内容を確認した上で、MPSカウンセリングオフィスにおけるカウンセリングを実施します。
カウンセリングの中で医療的ケアが必要と判断された場合、併設の神田東クリニックにて医師の診察を受けることができます。

3.カウンセリングネットサービス(全国の従業員対象)

対面カウンセリングの希望があった場合、カウンセラー(臨床心理士、精神保健福祉士、産業カウンセラーなど)が相談内容を確認した上で、MPSカウンセリングオフィスまたは当法人が契約する全国の提携カウンセリング機関におけるカウンセリングを実施します。

4.リフレッシュ・カウンセリングプログラム

カウンセラーによる全従業員もしくは特定の部署やグループを対象とした個別面談(30分/1名)を実施します。 面談では心身の健康状態のスクリーニングと必要な場合の受診勧奨・情報提供、現在のストレス内容のヒアリング、予防的な対処方法の心理教育などを行い、一次予防(発症予防)、二次予防(早期発見・早期介入)の促進を図ります。また、面談後に報告会を実施し、組織全体の健康状態の報告と組織的課題の整理をし、改善に向けた提言をします。

5.カウンセラー オンサイトサービス

カウンセラーが定期的に事業所への訪問、またはオンラインツールを用いて、従業員のカウンセリングおよび上司やメンタルヘルス担当者に対してコンサルテーションを実施します。
カウンセリングでは職場の人間関係や業務負荷についての悩み、心身の健康、性格傾向についての悩みやコミュニケーションスキルなどを扱い、従業員の職場適応を支援します。また、休職中の過ごし方や復職前後の再発予防などのテーマも扱います。
外部相談窓口での運用と同様、必要時には本人の了承を得て上司、人事労務、産業保健スタッフと連携します。