サービス導入事例を知りたい

メーカー Ａ社（従業員約１万6千人）メンタルヘルス 担当者より

＜従業員や家族が気軽にいつでも相談できる窓口＞
全従業員および家族が利用できるEメール相談、電話相談窓口を開設しています。国内だけでなく、海外に駐在する従業員からも相談でき、従業員の仕事や心身の状態に関する相談に加え、子供の不登校や配偶者との関係など、家族に関する悩みなど、幅広く相談が寄せられています。家族自身からの相談も増やすために、健康保健組合と協力して家族の相談ＰＲを行ったところ、家族自身の相談とともに、配偶者である従業員の不調の早期発見につながる相談も増えて、「家族によるケア」にも役立っています。

メーカー B社（従業員約１万人）人事担当者より

＜全従業員へのストレスチェック実施による予防的対策＞
従業員ストレスチェックを中心としたサービスを導入しています。これまでは、全国各地に従業員が点在しており、全社的な対策が難しかったのですが、一斉に、全従業員を対象としたストレスチェックを実施し、ストレス高得点者には、カウンセラーからメールで個別にフォローをしてくれるので、早期対応、早期介入が可能になりました。さらに組織サーベイによって組織全体の現状が把握でき、対策の提案もしてもらえるため助かっています。その一つとして、社内カウンセラー制度の導入があり、成果をあげています。サービスを導入して数年経過しましたが、ストレス高得点者の割合や、傷病手当金支給日数の減少という形で効果があらわれています。

IT業 J社（従業員約１万人）産業看護職より

＜企業の特徴や状況をふまえた実践的な経年的研修の実施＞
場当たり的に研修を実施するのではなく、基礎から応用までステップアップしていけるように、経年的プログラムの立案も一緒に行い、研修内容は、出来るだけ職場の実態に即した事例を作成するため、Eメールや電話相談の実績や、組織的課題、担当者へのヒヤリングなどを生かし、職場での実践に結びつくような参加型の研修を実施してもらっています。おかげで、管理職層のメンタルヘルスへの理解と対応力の全体的な底上げが達成でき、何かあるとすぐに産業保健スタッフに相談してくるようになることで不調者のキャッチができるようになりました。

化学メーカー M社（従業員約２万人）社内相談室 責任者より

＜社内相談室カウンセラーへのスーパービジョン＞
当グループでは健康管理室とは別に社内相談室を立ち上げることになりましたが社内でキャリアチェンジしたカウンセラーのみで進めていたため、どのように運営していくか模索していた時にＭＰＳセンターと出会いました。立ち上げ前からサポートいただき、今でもカウンセラーたちの活動に関する定期的なスーパービジョンの機会を設け、個別対応はもちろん組織への介入や職場環境改善についてのアドバイスもいただいております。おかげで適切な相談室運営のみならず全社的なメンタルヘルス対策が進んでいると感じます。

サービス業 M社（従業員約３００人）人事担当者より

＜人事スタッフへのメンタルヘルス事例対応支援＞
人事を中心に支援してもらっています。社内にメンタルの専門家がおらず、小さいことでも人事として困った時には社員の対応法について相談に乗ってもらえるのが助かります。不調の社員が発生した場合は、速やかに神田東クリニックで診療を受けられるよう助言、手配してもらえ、その後の対応も教えてもらえます。心配だけどどう改善すればいいのか迷っていた部署についてはリフレッシュ・カウンセリング（全員面談）で個別のケアと組織的課題への対策を行ってもらうなど、柔軟に対応いただいています。